為替予約のフォワードポイントとは？金利差と実際の支払額を計算する

3カ月後に100万ユーロを支払うため、為替予約を検討しているとする。「フォワードポイントはプラス55」と聞いても、それだけでは有利な条件かどうかは分からない。必要なのは、予約レートを求め、銀行の売値と買値を区別し、手数料を含むドル支払額を比べることだ。

100万ユーロなら、レートの差がわずか1pipでも支払額は100ドル変わる。しかし、安い方の銀行が別途150ドルを請求すれば、総額では高くなる。ポイントの符号を相場観に結び付ける前に、実際に交わす取引と資金の受け払いを確認したい。

ポイントを予約レートと受渡金額に直す

以下ではEUR/USDを「1ユーロ当たりのドル」で表す。直物レートをS、将来の受渡日に適用する先渡しレートをFとする。EUR/USDの慣例的な1pipを0.0001とすれば、ポイントは（F－S）÷0.0001。逆に、F＝S＋ポイント×0.0001で予約レートを求められる。

S＝1.1000、F＝1.1055ならプラス55ポイントだ。100万ユーロを買う予約では、満期に1,105,500ドルを支払い、100万ユーロを受け取る。売る予約なら受け払いが逆になる。直物で換算した金額との差5,500ドルは、異なる受渡日の交換金額の差であり、そのまま利益や独立した手数料になるわけではない。

この100万ユーロでは1pipが100ドルに相当する。一方、金利の1ベーシスポイントは0.01％ポイントで、単位が異なる。実際の提示レートは1pipより細かい場合もある。ドル当たりのユーロという逆の表示に切り替えるなら、1/F－1/Sと新しい単位で計算し直す必要があり、元のポイントの符号だけを反転しても同じ結果にはならない。

ドル金利5％、ユーロ金利3％ならどうなるか

仮に直物を1.1000、ドルとユーロの年率をそれぞれ5％と3％、期間を90日とする。両通貨とも単利、日数計算は90/360＝0.25、起算日と満期日は一致し、借入・運用条件も比較可能と仮定する。カバー付き金利平価による簡略化した基準は、F＝S×（1＋ドル金利×T）÷（1＋ユーロ金利×T）となる。

仕組みは二つの運用経路で確かめられる。100万ユーロを3％で運用すると、満期には1,007,500ユーロ。直物で110万ドルに替えて5％で運用すると、1,113,750ドルになる。この二つの満期金額を等しくするレートは1,113,750÷1,007,500で、約1.10545906、すなわちプラス54.59ポイントだ。ここで比較するユーロ額には利息が含まれる。受渡元本がちょうど100万ユーロの別契約と混同してはいけない。

表では直物や日付などを固定している。ドル金利だけが5％から4％へ下がると、先渡しレートは低下し、プラスのポイントは縮小する。両通貨の金利が等しければ、この単純化したモデルの金利差はなくなる。これは将来のユーロ高を予想した数字ではない。元本を100万ユーロに固定した別の換算では、最初の条件による直物との金額差は、丸め前のレートで約5,459.06ドルとなるが、それ自体は取引全体の損益ではない。

銀行の売値を見るのか、買値を見るのか

架空の銀行AとBが、100万ユーロ、同じ90日後の受渡日、同じ信用・担保条件で次の予約レートを提示したとする。まず別途手数料はないものとする。売値・買値はいずれも銀行から見た表示だ。

顧客がユーロを買うなら、銀行の売値を比べる。Bでは1,105,700ドル、Aでは1,105,800ドルを支払うため、Bが100ドル安い。反対に顧客がユーロを売るなら買値を使い、Bからの受取額は1,105,300ドル、Aからは1,105,200ドルとなる。Aの買値とBの売値を比べても、同じ売買方向の比較にはならない。

ところがBだけが別途150ドルを同じ満期日に請求すると、ユーロ購入の総支払額は1,105,850ドルに増え、Aより50ドル高くなる。Bのレート上の優位性は100ドルなので、追加費用がこの額を超えると選択が逆転する。費用を支払う日が違う場合は、資金調達や現在価値への影響も考慮する。

確認すべきは、実際に約定できる最終レートと受渡金額だ。別の時刻に見た直物の仲値に、別銀行や異なる売買側のポイントを足しても、その条件で取引できるとは限らない。

予約の延長は、新しいポイントだけでは評価できない

金利低下の例は、新たに結ぶ契約の条件比較である。既存の為替予約は、当事者が変更しない限り約定レートを維持する。ただし、市場価値や中途解約に要する金額は、直物、金利、残存期間によって変わり得る。受渡レートの固定と、契約時価の固定は別問題だ。

ロールでは、旧契約の決済・解約と、新しい契約のレート、元本、受渡日を分けて記録する。旧契約の評価損を精算するのか、合意した組み替え条件に織り込むのかで、必要な資金は異なる。新しいポイントだけを見ても分からず、予約レートに含まれるポイントをさらに独立した費用として足せば二重計上になる。

また、個人向けFXのスワップポイント、通貨を実際に受け渡す為替予約、差金決済のNDFでは受け払いの仕組みが違う。対象商品、参照レートの決定日、受渡条件を確認し、特定の業者の付与日・徴収日ルールをすべての取引に当てはめないことが重要だ。

比較の前提をそろえられるかが最後の判断軸

金利には同じ期間の調達・運用条件を用いる。現在の政策金利や翌日物金利を、そのまま3カ月の実行可能な資金調達レートとみなすことはできない。直物の受渡日、祝日、日数計算、両通貨の決済日も確認する。

前提をそろえても、信用、担保、流動性や借入と運用の条件差は残る。通貨ベーシスについても、どちらの通貨側に加算するかを明示しなければ符号を解釈できない。基準からの乖離だけで裁定利益やドル不足を断定せず、資金調達経路を比べる場合はドル直接借入とユーロ経由調達の総費用を確認したい。

最終的には、買う通貨・売る通貨、元本、起算日と満期日、提示時刻、約定可能なレート、受渡金額、追加費用とその支払日が一つの記録で追える状態にする。条件が変われば再計算する。比較の裏付けは同じ条件のキャッシュフローであり、複数の相場指標が偶然同じ方向を示すことではない。