マグナ、中国GAC社の電気自動車を欧州で生産

Katrina Hamlin

高級車市場は中国の自動車メーカーの欧州連合（ＥＵ）に対する販売攻勢にとって新たな前線となるだろう。ＥＵ欧州委員会が昨年、バッテリー式電気自動車（ＢＥＶ）に最大４５％の関税を課したにもかかわらず、中国の自動車メーカーは今年に入ってからＥＵ域内で販売をほぼ倍増させている。

今や比亜迪（ＢＹＤ） やその他の中国メーカーはプレミアム市場を狙っている。最新の技術力と競争力のある価格設定によってＢＭＷ 、ポルシェその他のライバルメーカーの本拠地で張り合う可能性があるのだ。

欧州委が昨年１０月に発動した関税は大きな障害となっていない。ＪＡＴＯダイナミクスによると、中国ブランドのＢＥＶは２０２５年１月から８月の間にＥＵ２５カ国で市場シェアを７．６％と、２４年の７％から拡大した。１―８月の中国ブランドの域内の販売台数は前年同期比９４％増えて３０万台を超えた。

Nick Carey

テスラ の10月の販売台数は、スペイン、オランダ、北欧市場を含む多くの欧州諸国で急減した。

テスラは、新型EVモデルとの競争が激化し、老朽化したラインアップが今年ほとんど落ち込んでいたが、9月には多くの欧州市場で販売台数が増加していた（）。

販売台数の指標となる新車登録台数は、スウェーデン（）で89％減、デンマーク（）で86％減、ノルウェー（）で50％減、オランダ（）で48％減となった。スペイン（）での10月の販売台数は31％減少したが、業界全体では完全電気自動車とプラグイン・ハイブリッド・モデルの販売台数は119％急増した。

しかし、フランス では、テスラは2ヵ月連続で小幅増となった。

ノルウェーでは依然優勢

ノルウェーでは、新車販売台数のほぼすべてがEVであり、テスラが同国最大の自動車メーカーであり続けている。

レガシーメーカーや中国のライバルメーカーがEVの新モデルを矢継ぎ早にリリースする中、テスラは小規模で老朽化したモデルをラインナップしているためだ。9月までのテスラの欧州での販売台数は、2024年1～9月期比で28.5％減少した。

同社はまた、昨年の米大統領選で勝利したドナルド・トランプ氏の資金源となり、欧州の極右政党を支持するイーロン・マスク最高経営責任者（CEO）に対する欧州の一部の消費者からの反発にも直面している。

「電気自動車購入・アドバイスサイトElectrifying.comのジニー・バックリー最高経営責任者（CEO）は、「自動車購入者は、既存メーカーや中国からの野心的な新参者の新型EVの流入により、これまで以上に選択肢が増えた。

「テスラはもはや市場を独り占めすることはできず、それはヨーロッパでの販売台数にも表れているようだ」。

中国製EVがテスラを上回る

デンマークでは、テスラはBYD 、Xpeng 、吉利汽車（Geely）の (GEELY.UL) Zeekrなど、中国のEVブランド数社に負けた。スペインでは、テスラの10月の販売台数は393台で、上海汽車 のMGブランド(3,725台) BYD(2,806台) と奇瑞汽車 のOmodaとJaecooブランド（それぞれ1,433台と974台）の販売台数を下回った。

テスラのスウェーデンでの販売台数はわずか133台で、主流ブランドだけでなく、172台を販売したドイツの高級自動車メーカー、ポルシェ にも遅れをとっている。10月までのスウェーデンにおけるテスラの販売台数は、前年同期比で67％減少している。

調査会社ニューオートモーティブのリサーチマネジャー、シアラ・クック氏によると、フィアット、ボルボ 、スズキ 、マツダ といった主流ブランドの登録台数は、「消費者の需要に合わせて車種を更新しているため」、欧州連合（EU）における9月までの1年間で15～18％減少したという。

しかし、テスラのEUでの販売台数は同期間に39％近く減少した。

「マスクの要因がその差に貢献しているようだ」とクックは語った。

Nick Carey

テスラ の10月の販売台数は、ノルウェー、スウェーデン、デンマークで急減し、米電気自動車メーカーの欧州での苦戦が続いていることを示す最新の兆候となった。

テスラの新車登録台数（販売台数の指標）は、スウェーデン（）で89％減、デンマーク（）で86％減、ノルウェー（）で50％減となった。テスラは、今年に入ってほとんど販売台数が減少していたが、9月（）には多くの欧州市場で販売台数が増加した。

フランス におけるテスラの販売台数は約2.4%増加し、同市場における総販売台数の増加率2.9%をわずかに下回った。

ノルウェーは、新車販売台数のほぼすべてがEVであり、テスラが同国最大の自動車メーカーであり続けた市場である。

テスラは今年、欧州での販売台数減少に見舞われている。レガシーメーカーや中国のライバル企業がEVの新モデルを矢継ぎ早にリリースしている中、テスラは小規模で老朽化したモデルをラインナップしているためだ。9月までのテスラの欧州での販売台数は、2024年1～9月と比較して28.5％減少した。

同社はまた、昨年の米大統領選で勝利したドナルド・トランプ氏の資金源となり、欧州の極右政党を支持するイーロン・マスク最高経営責任者（CEO）に対する欧州の一部の消費者からの反発にも直面している。

デンマークでは、テスラはBYD 、Xpeng 、吉利汽車（Geely）の (GEELY.UL) Zeekrなど、中国のEVブランド数社に負けた。

「電気自動車購入・アドバイスサイトElectrifying.comのジニー・バックリー最高経営責任者（CEO）は、「自動車購入者は、既存メーカーや中国からの野心的な新参者の新しいEVの流入により、これまで以上に選択肢が増えた。「テスラはもはや市場を独り占めしておらず、それはヨーロッパでの販売台数にも表れているようだ。

スウェーデンでのテスラの販売台数はわずか133台で、主流ブランドだけでなく、172台を販売したドイツの高級自動車メーカー、ポルシェ にも遅れをとっている。10月までのスウェーデンにおけるテスラの販売台数は、前年同期比で67％減少している。

自動車メーカー各社は、電気自動車会社からクレジットを購入することで、欧州連合（EU）による二酸化炭素排出量に対する多額の制裁金を回避するため、 の提携を結んだ。

欧州では近年、電気自動車への移行が予想以上に遅れており、いくつかのレガシー自動車メーカーは罰金の可能性に直面している。

以下は、2025年に向けた規制と提携の詳細である：

罰金

EUの制裁金（自動車メーカー各社は、最大150億ユーロ（(）に達する可能性があるとしている）)、当初は2025年の二酸化炭素排出量に応じた制裁金が想定されていた。しかし3月、欧州委員会は自動車メーカーからの圧力に屈し、2025年から2027年までの平均排出量に基づいて遵守することを認めた 。

範囲

プール・マネージャー」の名前によって特定される現在のアライアンス契約は、すべて今年末で期限切れとなる。今後数年間で更新される見込み。

マツダ

日本のマツダ は10月、中国の長安汽車 との折半出資の合弁会社である長安マツダ汽車と提携した。マツダはまた、今年の初めにテスラ の周りに設定された別のプールの一部でもある。

日産

日本の日産 は10月初め、中国のEV大手BYD とプールした。

KG MOBILITY

9月末にも韓国のKGモビリティ と中国のEVメーカーXpeng がプールを形成した。

テスラ

1月 、テスラはステランティス 、トヨタ 、フォード 、中国のEVメーカー、リープモーター 、マツダ、スバル とプールを形成した。日本のホンダ とスズキ は3月に 。

メルセデス

このプールは1月にも形成され、メルセデス 、ボルボ・カー 、EVメーカーのポールスター 、スマート・オートモービルが加わった。ボルボ・カーとポールスターはともに中国の吉利汽車（Geely） (GEELY.UL) の支援を受けている。吉利の李書福会長はメルセデスの株式の9.69％を保有しており、中国のBAICグループ に次ぐ第2位の株主となっている。スマート・オートモービルはメルセデスと吉利汽車の合弁会社である。

EV予測

コンサルタントのアリックスパートナーズによると、昨年の欧州の軽自動車販売に占めるEVの割合は12％で、今年は15％に達すると予想されている。アリックスパートナーズによると、EVの市場シェアは2027年には24％、10年後には40％に拡大すると予測されている。

(ドル＝0.8575ユーロ)

米電気自動車（ＥＶ）メーカー、テスラ のイーロン・マスク最高経営責任者（ＣＥＯ）の今の政治姿勢について、エプセン・リスホルムさんは他の多くのノルウェー人と同じく好感を持っていない。

しかし、リスホルムさんはテスラ車を愛している。

５月に中型ＳＵＶ（スポーツタイプ多目的車）「モデルＹ」を購入したリスホルムさんは「正直に言えば、テスラ車を所有することに若干の葛藤はある」と打ち明けた。過去１０年足らずでこれが３台目のテスラ車という。

昨年の米大統領選で共和党候補のドナルド・トランプ氏を支持し、欧州の極右政党を応援しているマスク氏は消費者からの猛反発を浴びている。

世界各地でテスラ車や販売店を破壊する暴力行為が起き、特に欧州ではかつての忠実な顧客にも背を向けられたテスラのブランドは傷ついた。それでもノルウェーでは、少なくとも今のところ販売台数が好調なままだ。

リスホルムさんは、テスラおよびブランドを巡る昨今の状況に多少思いを巡らせたものの、結局は充電インフラと技術力で他社が足元にも及ばないことが購入の決め手になったと話す。

２０２５年上半期にテスラの販売台数はドイツ、スウェーデン、デンマーク、オランダで前年同期の半分以下に沈んだ。対照的にノルウェーでは２４％増加し、テスラにとって欧州２位の市場になろうとしている。

ロイターがノルウェーのテスラ車オーナーやＥＶ業界専門家に取材した結果、１２年にわたって築かれたノルウェーとテスラの関係がブランドに対する忠誠心を培い、逆風とも無縁な構図を生み出したことが分かった。

ノルウェーＥＶ協会のクリスティナ・ブー事務局長は「多くの面でノルウェーがテスラの成長に貢献したと言える。ノルウェーでは誰もが、テスラ車を所有している知人がいる」と述べた。

BYDを筆頭とする中国の電気自動車メーカーは、手頃な価格の電気自動車を生産する競争でテスラ を打ち負かした。そして今、同じ熾烈な競争相手の多くが、自動運転車の生産という世界的な競争において追い越し車線に入りつつある。

BYDは今年初め、運転支援パッケージ「ゴッズアイ」を無料で提供し、中国のスマートEV業界を震撼させた。

「ゴッズアイがあれば、テスラの戦略は崩れ始める」と、深センを拠点とするBYDの投資家テイラー・オーガンは語った。彼はテスラを数台所有し、ゴッズアイを搭載したBYD車を運転したことがあり、 テスラの「完全自動運転」(FSD) よりも高性能だと評価した。

BYD だけではない。他の中国の自動車会社や技術会社は、FSDのような技術を搭載した手頃な価格のEVを比較的安価で提供している。例えば、中国のLeapmotorとXpengは、2万ドルの車で高速道路と市街地走行が可能なシステムを提供している。多くの中国企業が同じ技術を追い求め、中国政府が後押ししている。

自動車メーカーのために車両を解体・分析する会社がロイターのために行った分析によると、BYDの運転補助ハードウェアのコストはテスラよりもはるかに低い。これまで報告されていなかった比較によると、BYDが部品を調達し、レーダーとライダーを搭載したシステムを構築するコストは、そうしたセンサーを搭載していないテスラのFSDとほぼ同じだという。これは、テスラの一風変わった技術的アプローチ（）を裏切るものだ。テスラはこうしたセンサーを排除し、カメラと人工知能のみに頼ることでコスト削減を目指している。

中国のスマートEVプレーヤーとの競争激化は、テスラCEOのイーロン・マスクがトランプ政権の顧問として不安定な任期を過ごした後、自身のビジネス帝国に再び集中するために直面している主要な問題の一つである。テスラの本拠地であるテキサス州オースティンでは今月、10台か20台のロボットタクシー試験走行を計画している。

テスラは中国の競合他社についてコメントを求めたが、返答はなかった。マスク氏は以前、中国の自動車会社は世界で最も競争力があると評していた。

ロイター（）は、テスラが25,000ドルと予想される新型EVの生産計画を中止したと報じた。マスク氏はそれ以来、テスラの将来を自動運転ロボットタクシーに賭けてきた。その期待は現在、テスラの株式市場価値（ ）の大部分である約1兆ドルを支えている。

今、テスラは、手頃な価格のEV計画を下げた中国の自動車メーカーの多くと同じように、自動車の自動化に関する厳しい競争に直面している。さらに、中国の大手自動車メーカーに自律走行技術を供給している中国のスマートフォン大手ファーウェイを含むハイテク企業も、この挑戦に拍車をかけている。世界最大の自動車市場である中国では、テスラの販売台数は 、多数の国産EVブランドによる価格競争が長期化する中で減少している。完全な自動運転には至らないものの、今日の運転支援システムは重要な競争力を提供している。

テスラは、FSDを支える人工知能を訓練するために、中国国内のテスラ車で収集したデータを使用することを妨げる中国の規制によって、さらにハンディキャップを背負っている。テスラは、そのようなデータを分析のために米国に転送する許可を得るために、中国当局者と交渉しているが、今のところ成功していない。

中国におけるテスラの競合他社は、高度な運転支援技術に対する北京からの補助金やその他の政策支援の恩恵を受けている。テスラの優位性は、過去10年間にわたり業界を特徴づけてきた熾烈なスマートEV競争という、もうひとつの結果的要因にも起因している。その結果、EVブームが規模の経済を生み出し、新技術の市場浸透を迅速に拡大するために業界の利益率をある程度見送る傾向が生まれ、製造コストの低下につながった。

深センの街角

深センに拠点を置くSnow Bull CapitalのBYD投資家オーガンは、中国の自律走行技術の戦場を最前列で見ている。彼は最近、ゴッズアイを搭載したBYDの複数のモデルを運転したが、人口1,800万人の活気あふれる中国南部のメガロポリスである深センの混雑した通りを移動中、どのモデルでも運転を引き継ぐ必要はなかったという。

中国におけるもうひとつの注目すべきスマートEVプレーヤーはファーウェイだと専門家は言う。

ファーウェイは、Chery（奇瑞）、SAIC（上海汽車）、Changan（長安汽車）を含む大手自動車メーカー6社に技術とブランドを提供しており、その他の自動車メーカー10社以上ともパートナーシップを結んでいると、ファーウェイの代表者は語った。

ロイターの記者は4月、ファーウェイの運転支援技術を搭載したセレスの高級電気SUV「Aito M9」に乗り、深センの道路を走行した。ドライバーはハンドルから手を離し、車両は高速道路からシームレスに混雑した市街地に入った。ある地点で車両は右折し、駐車中のトラックから箱を降ろす2人の男性を避けるためにゆっくりと左に流れた。車両はその後、ファーウェイの深セン本社に縦列駐車した。

ファーウェイは、4月の上海モーターショーで完全自律走行車への進展をアピールした自動車メーカーZeekr、長安、Xpengを含む数社の中国企業のうちの1社であった。

ファーウェイは、いわゆるレベル3の運転システムを認証するために中国の規制当局が開発中の新しい検証体制を受ける用意があると述べた。中国の自動車大手、吉利汽車の高級車ブランドであるZeekrも、レベル3のシステムを搭載した車を近々販売する予定だ。

テスラは、ドライバーがハンドルから手を離さず、道路から目を離さずに運転するには、より多くのトレーニングが必要なため、このような「監視なし」バージョンのFSDをまだ発表していない。

テスラは今月、オースティンで自動運転ロボタクシーを発表する予定だ。その計画についてはほとんど知られていない。同社は当初、市内の限られた地域に10台から20台の料金収受型無人運転ロボットタクシーを配備することを目指すとしているが、テスラはその地域を公表していない。

安価な「神の目

中国のEVメーカーは、自動車購入者が他の地域よりも速いペースで運転支援システムを求めている市場で、運転支援システムの開発に迅速に取り組んでいる、とアナリストは言う。低コストでこれを実現する彼らの能力は、テスラの自律性に基づく新しいビジネスモデルにとって最大の脅威となる。

BYDの購入者は、約30,000ドルのクルマにFSDに匹敵するバージョンのゴッズアイを標準装備することができる。中国で最も安いFSD搭載のテスラは、約41,500ドルで販売されているモデル3だ。

パリを拠点にコンポーネントのベンチマークを行うティアダウン企業A2MAC1の分析によると、テスラのFSDに最も匹敵するミッドレベルのゴッズアイ・バージョンは、12台のカメラ、5台のレーダー、12個の超音波センサー、1個のライダーセンサーで収集されたデータをNvidiaのコンピューティング・チップで実行し、そのコストは2,105ドルである。これに対し、テスラのFSDはセンサーなしのカメラと2つのAIチップを使用しており、そのコストは2,360ドルになると同社は見積もっている。

A2MAC1は、カメラ、レーダー、超音波センサーは、欧米の同程度のデバイスよりも中国の方が40％安いと推定している。ライダーセンサーは約20％安いという。センサーのコストが下がったのは、中国のEVブームが規模の経済を生み出したからだと、A2MAC1のエンジニア、エレナ・ツェロンズは言う。熾烈な競争は、自動車メーカーやサプライヤーが運転支援装置の利益低下を受け入れるよう促したという。

BYDの22％の売上総利益率は、ゴッズアイを手放すことで低下するだろうが、自動車販売台数の増加による恩恵は受けられるだろうと、アドバイザリー会社Evercoreのグローバル自動車・モビリティ調査責任者であるクリス・マクナリーは述べた。

より多くの車、より多くの走行距離、より優れたAI

運転支援技術で中国ブランドの後塵を拝することになれば、テスラの中国での課題はさらに深刻になる。テスラはすでに、エントリーレベルのEVを1万ドル以下で販売するBYDなどのライバルに市場シェアを奪われている。BYDなどの規模が拡大していることも、技術的な優位性をもたらす可能性がある：中国の道路で走行距離を増やすことは、自動運転システムを完成させるために必要なAI技術の訓練に役立つ。

BYDは、God's Eyeを改良するための路上データを収集することで、Teslaに対して「明確かつ継続的な市場シェア獲得の優位性」を持っている、とEvercoreのマクナリーは述べた。

BYDの規模はまた、サプライヤーに対して並外れた影響力を発揮することで、コスト削減にも貢献している。(11月、BYDの乗用車事業担当幹部はサプライヤーに対し、「技術革新、規模の経済、低コストのサプライチェーン」により、BYDは昨年、テスラ（) ）の2倍以上の420万台を販売したと伝えた。

同幹部は、新年はさらなる成長をもたらすだろうが、同時に競争も激しくなるだろうと指摘した。ゴッズアイについて特に言及することなく、彼は新年を最後の "ノックアウト・ラウンド "と称して、1月1日からすべての部品とシステムを一律10％値下げするようサプライヤーに要請し、書簡を締めくくった。